アルビン・トフラー 「富の未来」（講談社）から

「Ｗｅｂ２．０」と呼ばれたものの本質の一面は、結局はユーザーの生産消費活動を、無料でうまく企業側が利用できるようにする仕組みという側面を持つ。ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）やグーグルやアマゾン、動画投稿サイトなど多数登場したサービスにしても、企業がユーザーを巻き込んで、ユーザーの生産消費活動を利用することで、企業自身が一番儲かる仕組みになっている。

顧客が提供する労働力を利用することで労働を外部化し、消費者を生産消費者にすることでコストを減らす、つまり「タダ飯」を得ている。

一ユーザーとしての我々は知らず知らずのうちに、インターネットを通じて膨大な生産消費活動を行うサービスにどんどんと巻き込まれており、無料で自らの労働力をサービス提供企業のために喜んで提供している。

参考：
http://it.nikkei.co.jp/digital/news/index.aspx?n=MMITew000004012008



ちなみに、生産消費活動とはトフラーのいうところ、
「販売や交換のためではなく、自分で使うか満足を得るために財やサービスを作り出す人」の意味である。

日常生活の中で食事を作ることや、ボランティア活動、親族への介護活動など、金銭に換算できないが経済活動と見なすことのできる行為すべてに及ぶ。この生産消費活動をする人たちを「生産消費者（プロシューマー）」という造語で呼んでいる。